次世代省エネ基準に対応しようとすると・・・
外皮性能アップ=高断熱化で、建築費のアップに。
一次エネルギー消費量の削減は、設備のイニシャルコスト増に。
2020年までにすべての新建築物に対し省エネルギー基準への適合を義務付ける方針が発表されました。次世代省エネ基準(省エネ等級4)が「最低基準レベル(義務化)」となる予定で、今から対策が必要です。
外皮性能アップ=高断熱化で、建築費のアップに。
一次エネルギー消費量の削減は、設備のイニシャルコスト増に。
2009年6月の「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」の施行により始まった長期優良住宅の認定制度。認定を受けると税制優遇等のメリットがあります。大手ハウスメーカーでは標準仕様で適合していることから、今後の住宅業界において、長期優良住宅への対応は必須と言えます。
耐震等級の基準となる「壁量計算」「バランス」「床倍率」をリアルタイムに判定!結果を確認しながら構造を検討可能です。
低炭素住宅認定制度は、都市の低炭素化(CO2排出抑制)を目的に2012年12月に施行されました。認定要件の1つとして、2013年10月1日施行の改正省エネ基準と同じ外皮性能を満たす必要があります。
低炭素認定への対応として、木造・RC造住宅の外皮性能を算出できます。面倒な手計算による外皮計算を自動化し作業手間を大幅に削減します。