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工事写真台帳とは? 写真撮影のポイントや作成の注意点など基礎知識を解説

2026.01.20

工事写真台帳は工事の状況などを説明・確認する資料として作成が義務付けられている書類です。着手前や施工途中、完成後の比較だけでなく安全管理、使用材料の品質などを可視化する役割も持っています。この記事では、工事写真台帳の概要や写真の種類、作成方法、注意点などの基礎知識について解説します。

工事写真台帳とは

道路内の配管工事

工事写真台帳は工事全般にわたって画像で状況を可視化、確認・説明する資料として重要な書類です。

工事写真台帳は工事状況の確認資料

土木建設工事や建築工事などを行う際、現場の状況その他の様子を記録として残すために撮影するのが工事写真です。静止画像である工事写真を体系的なアルバムの形式にまとめてわかりやすく可視化したものを工事写真台帳と呼びます。工事写真台帳は工事の進捗、施工状況、施工や材料の品質を事後に確認するための重要な資料です。とくに壁や地中など完成後は見えなくなる部分への隠蔽・埋設工事ではより重要性が高いといえます。

工事写真台帳の利用シーン

工事写真台帳の主な利用シーンは完成検査時、引渡し時、トラブル発生時、メンテナンス時などで、提出先は施主、元請会社、監督官庁などです。まず、工事が設計通り適正なものとなっていること、隠蔽・埋設部分も含めて施工や使用材料に問題がないことの説明や確認に使用します。トラブル時などには施工や材料に問題がなかったかを再確認する意味でも重要な役割を果たし、メンテナンス時には計画や実施の参考として役立つ資料です。国の公共工事にあたっては国の、地方自治体の公共工事にあたっては各自治体の基準・要領にしたがって工事写真台帳を作成する必要があります。また、民間の工事では作成義務がない場合でもその性質から事実上作成が不可欠な書類のひとつです。官民どちらの場合の工事でも、国土交通省の写真管理基準がベースとなるケースが多いといえるでしょう。

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工事写真台帳の内容

工事用黒板

工事写真台帳に記載・掲載される内容について解説します。

工事情報

当該工事の基本的な情報を記します。ひと目でどこの工事か、何の工事かがわかるように記載する項目です。

写真情報

工種・撮影箇所など個別写真の情報を記載します。

小黒板

工事写真台帳に収録する写真を撮影する際には、工事用黒板(以下小黒板)に以下のような内容で工事情報と写真情報を記載して一緒に撮影します。

項目

記載すべき内容

工事名

〇〇ビルディング新築工事

主要県道〇号線〇〇工事第〇工区などの名称

工種

工事の種類・内容の名称

場所または測点(位置)

写真を撮影する工事箇所、例)基礎、5階など

記号

管理用の記号

撮影日

撮影当日の日付

発注者・施工者

発注者は施主や元請の名称、施工者は施行会社の名称

1枚の小黒板にまとめて必要な項目が選択配置されるため、実際の内容は工事によってさまざまなパターンがあります。工事箇所によっては設計寸法、実測寸法、略図の項目が必要です。

写真

現像・プリントアウトした写真を貼り付けます。フィルム写真が少なくなっている現在では、写真単体として出力する方法として、デジタル写真を写真用紙に印刷するケースが多いでしょう。加工や編集をしなければ、写真データを台帳に直接印刷することもできます。工事写真台帳をパソコンなどで作成する場合は、直接印刷が現実的だといえます。

工事写真台帳に必要な写真の種類

高く構えられたカメラ

工事写真台帳の作成に欠かせない写真の種類について、国土交通省写真管理基準の分類に沿って解説します。

着手前及び完成写真

着手前の写真は工事に着手する前の現場、これから施工する箇所がどのような状況であったかを記録に残すための写真です。完成写真は出来上がりの姿が設計を満たしているか、問題がないかを確認するために記録します。着手前写真と完成写真を同じ視線で見比べることを考慮し、着手前写真の撮影時に完成時の姿を想定しながら構図を決めるとよいでしょう。

施工状況写真

施工の状況を記録した写真です。写真を撮影した時点における作業の状況をわかりやすく撮影します。工種ごとの写真については工程の進捗ポイントごとに撮影したり、日次で撮影したり、一定時間で撮影したりと、撮影間隔はケースバイケースです。工事写真台帳としてまとめた後で、必要な確認ができる頻度で撮影する必要があるといえるでしょう。

安全管理写真

安全対策の状況を記録します。写真撮影を行うことで、安全確保への意識を高める効果も期待できるでしょう。安全管理写真の撮影対象としては、主として以下のものがあります。

・各種保安施設の設置状況

保安施設とは、防護フェンスやカラーコーン、バリケードやガードレールなどの物理的な保護のための施設を指します。また、足場の設置状況も撮影対象です。

・各種標識類の設置状況

建設業の許可票、労働保険関係成立票、緊急時連絡表などの標識や安全掲示板などがあります。

・安全訓練等の実施状況

消火訓練、避難訓練、新規入場教育、AED講習などの実施状況記録です。

・監視員交通整理の実施状況

監視員、交通誘導員の配置、勤務状況だけでなく、保安施設や標識類の設置も関係します。

・その他の状況

墜落制止用器具(労働安全衛生法施行令が改正されるまで安全帯と呼ばれていた安全装置で、改正後は1本つりの胴ベルト型とハーネス型の2つになっています)やヘルメットなどの装着状況や工具の落下防止措置の状況などを記録します。個人の装備については、単に装着しているというだけではなく、正しく装着されていることの確認がポイントです。

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使用材料写真

工事に使用する材料、資材の写真で、材料に問題がないことを確認するためのものです。種類や数量が相違していないかの証明になります。必要に応じて納品伝票や搬入時、施工時の写真を撮影します。

品質管理写真

施工品質を証明するための写真です。客観的な数値で示すことが証明となることから、ほとんどの工種で検査や試験の実施中が撮影時期となっています。

出来形管理写真

出来上がった状態が設計に沿っているかを証明・確認する写真です。品質管理写真と同様に説得力がなければならない写真であり、計測状況が写っている必要があります。

災害写真

災害が発生した場合にその状況を記録する写真です。被災状況や被害の規模を記録します。単に記録写真とするだけでなく、原因究明や対策に立案実行、安全教育にも活用できます。

事故写真

事故が発生した場合に事故の状況を撮影します。記録としてだけでなく、各方面で役に立つ点は災害写真と同じです。

その他の写真

公害、環境、補償などに関する写真は、近隣への配慮状況や損害についての補償などの記録を目的としています。補償が必要な損害発生時のほか、土煙防止で実施する散水の様子や環境対策、イメージアップ用の施設を設置する場合も撮影の対象となります。

参照:国土交通省「写真管理基準 令和2年3月

工事写真の撮影・管理基準

基準と書かれた黒板を示す人形

必要な写真をどのタイミングで何回撮影すればよいのか、写真の品質などの基準はどう考えればよいのかについて、国土交通省の写真撮影基準に沿って解説します。

撮影頻度

各写真の撮影時期と撮影頻度については、写真管理基準に細かく記述されています。

・着手前及び完成写真

全景または代表部分写真を着手前1回、完成後に1回撮影します。

・施工状況写真

全景や代表部分の工事進捗状況の撮影は月1回月末の撮影で、施工中の個別写真は目的に応じた任意のタイミングで撮影します。仮設写真は施工箇所ごとに1回、施工前後の撮影です。図面と現場の不一致が生じた場合は必要に応じて撮影します。

・安全管理写真

各種保安施設の設置状況と各種標識類の設置状況については種類ごとに1回、設置後に撮影します。安全訓練等の実施状況は実施ごとに実施中の撮影が1回です。監視員交通整理の実施状況は作業中に各1回撮影します。

・使用材料写真

品質証明(JISマーク表示)は品目ごとに1回で、形状寸法、使用数量、保管状況については品目ごとに使用前に1回の撮影が標準です。検査実施状況は品目ごとに1回で検査時に撮影します。

・品質管理写真

国土交通省の写真管理基準では工種ごとに細かく撮影時期が示されており、該当する箇所のチェックが必要です。工種はセメント・コンクリート(施工)、セメント・コンクリート(施工後試験)、ガス圧接、既成杭工、下層路盤、上層路盤、アスファルト安定処理路盤、溶接工など30以上の分類があります。ただし、前述したように多くの工種で検査実施中、試験実施中が撮影時期です。不可視部分の施工については適宜となっています。

・出来形管理写真

品質管理写真と同様に工種によって、さらには撮影項目によって撮影時期や頻度が異なります。たとえば、掘削工で土質等の判別の場合は地質が変わるごとに1回、掘削中の撮影です。盛土工の巻出し厚なら巻出し時に200mに1回の撮影となっています。かなり細かい内容となっている点は要注意です。不可視部分の施工については適宜に、出来形管理基準が定められていない場合は監督職員との協議事項となっています。

・災害写真

災害が発生すると、その都度撮影が必要になります。被災直後とその後に加え被災前の写真も必要です。

・事故写真

災害写真同様に事故前、事故直後、事故後に撮影しますが、事故前は付近の写真でも可となっています。

・その他の写真

補償関係の写真は被害または損害の状況等をその都度撮影します。発生前、発生直後、発生後の3段階であることは災害や事故と同様です。環境対策、イメージアップ用の施設を設置する場合は種類ごとに1回、設置後の状況を撮影します。

工事内容などの現場の状況と基準となる撮影頻度に齟齬がある場合には、監督職員の指示による削減や追加が可能です。

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小黒板を使用する

工事写真台帳の内容で述べたように、工事写真を撮影する際には必要な情報を記載した小黒板を添えて撮影する必要があります。その際、小黒板に書かれた文字が判読できなければなりません。小黒板には決まった規格があるわけではないため、大きさやレイアウトなどは任意です。被写体との位置関係や大きさによっては、被写体と一緒に画角にうまく収まらない可能性があるため注意が必要です。また、写真によって必要となる記載項目が変わるため、その場に適した内容になっているかしっかりと確認する必要があります。異なる複数の工種で使用する場合は項目名に手書きを多くした小黒板が使いやすいでしょう。決まった工種でのみ使用する場合は、項目名を固定した小黒板を用意しておけばすぐに使えます。

写真の品質

写真の品質については細かい決まりはありません。カラー写真であることと、小黒板の文字が判読できる画素数とされる100万~300万画素(1,200×900ピクセル~2,000×500ピクセル)程度が求められています。縦横比は3:4程度です。夜間撮影には必要に応じて赤外線カメラを用いるなど工夫します。フィルムカメラを使用する場合はサービスサイズが基本です。

編集しない

改ざん等の疑念を防ぐため、写真の編集や加工は認められていません。ただし、電子小黒板の利用は可能です。

デジタル写真の管理

デジタル写真はPHOTOフォルダの直下のPICフォルダ内に置きます。撮影位置図や平面図、凡例図などの参考図を作成する場合の格納先は、PHOTOフォルダ内に作成するDRAフォルダです。PICフォルダとDRAフォルダでは階層分けを行わず、それぞれ写真ファイル、参考図ファイルだけを並べます。

※フォルダ名は半角英数

出典:

国土交通省「写真管理基準 令和2年3月

国土交通省「デジタル写真管理情報基準 令和5年3月

工事写真台帳の作成手順

STEP1から3までそれぞれ書かれた○

工事写真台帳の一般的な作成手順について解説します。

写真撮影

必要な写真が必要な枚数揃っていないと写真台帳の作成、完成ができないことから、写真が不足する事態を招かないよう計画して撮影することが求められます。少なくとも、国土交通省の写真管理基準を参考にして、漏れがないようにリスト化するなどの準備も必要です。また、実際に必要となる写真は施主や元請によっても変わり得るため、事前に確認しておきましょう。撮影した写真は台帳にまとめるまで散逸しないようにルールを作るなど、適切に管理する必要があります。

写真の分類・整理

工事写真台帳に使用する写真をアルバム化しやすいように分類・整理します。分類は着手前及び完成写真以下の写真管理基準に沿って行うとやりやすいといえます。写真の過不足がなければすべての写真を使用しますが、撮影した写真に余裕がある場合は、もっともわかりやすい写真、提出に適した写真を選びましょう。写真ファイルは名前の付け方を変えることで分類しやすくなります。

表紙の作成

表紙には全体にバランスよく以下の事項を記載します。

・タイトル「工事写真台帳」

タイトルは別途指定がない限り、工事写真台帳で問題ないでしょう。

・工事名

工事の正式名称です。例)○○ビルディング新築工事、主要県道○号線○○工事第○工区など

・工事箇所

施工場所や住所

・工期

着工日~工事完了日

・工事責任者

工事会社名または現場責任者名

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写真の割り付け

作成者以外の人が見てわかりやすい写真の割り付けを行います。掲載順は分類順にすると見やすいといえます。時系列が前後しないように注意して割り付けます。分類時に掲載順を意識したファイル名を付けておけば、割り付けに悩むこともないでしょう。

補足情報の記載

小黒板がないなど情報が不足する場合や必要な追加情報がある場合には補足情報を記載します。本来小黒板に記載すべき情報以外の記載内容の例としては、撮影箇所の詳細、撮影時の状況、天候、特記事項などで、パッと見てわかるよう、あまり情報を詰め込み過ぎないことが重要です。

従来型の工事写真台帳の作成方法

キーボードにノートとペン

工事写真台帳は同じ手順で作っても、作成方法によって手間も仕上がりも変わります。ここでは従来より広く使われている工事写真台帳の作成方法、手段3つについて解説します。

フリーテンプレートの利用

従来型の工事写真台帳を作成する方法、手段として、もっとも手軽に利用できるのがネット上のフリーテンプレートの利用だといえます。見開きや片開きなどページ設定を選べるフリーテンプレートのメリットは、第一に無料で入手・利用できることです。Excelで使えるテンプレートが数多くリリースされていますので、好みに応じてダウンロードするとよいでしょう。ただし、あくまでもテンプレートであり、カスタマイズにも限界があったり手間がかかったりします。必ずしも自社にマッチしたものがすぐに手に入るとは限らない点がデメリットです。

Excelを使って自作

Excelの基本操作ができる人材がいるなら、テンプレートを使わずに自作することも可能でしょう。枠組みを作って文字を入力するだけでも簡単な工事写真台帳が出来上がりますが、Excelの機能を活用することで、かなりのレベルで満足できる工事写真台帳を作成できる可能性があります。普段使っているExcelがあれば作れる点は大きなメリットです。わずかとはいえ枠組み作成の手間がかかることや、入力漏れなどがあっても気づきにくい、写真の管理機能がないといったデメリットもあります。

有料ソフトの導入

専用の有料ソフトを導入すれば、工事写真台帳の作成が効率よく行えます。有料の専用ソフトは工事写真台帳の作成に特化した機能を持っているため、より簡単に工事写真台帳を作成できる点がメリットです。写真の管理や共有、改ざん検知機能など便利で使える機能が豊富な点が大きなメリットだといえるでしょう。デメリットは費用がかかることと、操作になれる必要があることです。

アプリで工事写真台帳を作成するメリット・デメリット

MERITの札とDEMERITの札を持つ職人

従来型の作成方法に対して、新しい工事写真台帳の作成方法として広がりを見せているのが、アプリによる工事写真台帳の作成です。ここでいうアプリとは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末での利用を想定したITソリューションで、パソコン向けの有料ソフトとは区別しています。

どこでも操作できる

スマートフォンやタブレットといったモバイル端末を意識した作りになっている工事写真台帳アプリには、どこでも操作できるメリットがあります。現場でもオフィスでも、自宅にいても思い立ったときに確認や更新が可能です。

作業を一元化できる

機能豊富なアプリを使えば、写真撮影も含め工事写真台帳の作成にかかる作業を一元化できます。ファイルの管理も楽にでき、デバイス間でやり取りをする必要もありません。工事写真台帳を作成する作業のスピード化につながります。

以下は工事写真台帳アプリの一般的な機能です。

・撮影した写真の自動管理機能

・電子黒板との連携機能

・工事写真台帳の自動作成機能

・改ざんチェック機能

・トーク機能

・テンプレート機能 など

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クラウドで共有できる

一般的に工事写真台帳アプリは、クラウド型のソリューションです。クラウドに保存されたデータは関係者で共有可能で、共同編集もできます。必要に応じてパソコンから写真データにアクセスして、オフィスの大画面で確認することも可能です。

アプリの操作に慣れる必要がある

デメリットと呼ぶほどではないかもしれませんが、アプリの操作に慣れるまでは手間取る可能性があります。小型のスマートフォンを使用すると、人によっては文字が見えにくい、指で入力しにくいなど、うまく操作できないケースもありそうです。

インターネット環境が必要

クラウド型の工事写真台帳アプリは、インターネット接続の環境がない場所では、アップロードやダウンロードができません。接続が不安定な場合も使いにくくなります。

バッテリー切れに注意

モバイル端末はバッテリー駆動で使用するため、バッテリー残量が少ない場合は落ち着いて使用できないおそれがあります。バッテリー切れになると何もできません。

費用がかかる

無料のアプリならランニングコストはモバイル端末にかかる分だけですが、有料のアプリはサブスクリプションサービスで月額利用料が必要です。有料アプリを導入する際は、コスト感を考えて検討しましょう。

工事写真台帳作成の注意点

スマホの画面に!の三角マーク

工事写真台帳を作成するうえでの注意点を解説します。

管理基準を確認する

工事写真台帳の作成に際して参考となる国土交通省の写真管理基準は改定される可能性があるため、最新の基準を確認する必要があります。また、企業ごとの規定も随時変更になる可能性があることから、工事を請け負う際には個別確認が重要です。管理基準を誤解して不適当な工事写真台帳を作成することがないよう、十分に注意しましょう。

目的に沿って見やすい台帳を作る

工事写真台帳は、視覚的に工事内容や工事品質の確認・証明をする資料となるため、見やすいこと、見てわかりやすいことが求められます。自分が見やすいことは当然として、関係者が見やすい工事写真台帳を作るためには、写真種別や時系列、レイアウトを考慮した台帳づくりが重要です。過去の台帳や他社の台帳なども参考にしながら、シンプルで説得力のある台帳づくりをしましょう。

保存年限に注意する

工事写真台帳は5年、長ければ10年間保存する必要があることを考慮し、問題なく保存できる前提で作成する必要があります。大量の工事写真や工事写真台帳の保存には、紙ベースよりもデジタルデータでの保存が向いているといえるでしょう。クラウド保存ならモバイル端末やオフィスのパソコンなどの保存容量を気にする必要もありません。

業務全体の効率化も考える

クラウド上で使えるアプリは多数ありますが、工事写真台帳に特化したアプリではなく、幅広い業務に対応したアプリもあります。現場PlusのようなONEアプリ対応の施工管理アプリなら、複数アプリの操作を覚える必要もなく、工事写真台帳の作成に加えて、施工に関する業務全体の効率化が可能です。現場Plusの工事写真台帳に関する機能である写真・書類管理機能を利用すれば、現場ごとに写真や図面、書類を管理できます。電子黒板をカスタマイズし、テンプレートとしての資産化も可能です。現場Plusでは工程管理や安全管理、労務管理なども楽にできます。

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工事写真台帳はアプリの活用で効率よく作成しよう

工事写真台帳は工事の記録として、施工状況や使用材料が設計通りになっているか、設計通りの品質を確保しているかといった事柄の確認・証明資料として作成されます。工事が終わってからでは現場を見てもわからない状況を確実に確認・証明できる資料とするためには、使用する写真の撮影基準などをしっかりと理解したうえで作成することが重要です。工事写真台帳の作成方法は複数ありますが、DX推進時代のおすすめとしてアプリの利用があります。施工管理アプリなら、工事写真台帳を含めて施工管理に関する業務の効率アップが可能です。自社にマッチしたアプリを活用して、効率よく工事写真台帳を作成しましょう。

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