建築・BIM

積算の基礎知識

積算とは、設計図や仕様書に基づいて、工事に必要な費用を算出する作業のことです。具体的には、材料費や労務費、諸経費などを細かく割り出し、全体の工事原価を算出します。

建築・土木業界において積算は必須であり、高い正確性が求められます。万が一、数字や計算にミスがあれば、過小見積もりによる赤字や利益縮小など、企業は経済的損失を受けるおそれがあります。

積算は、単に工事費を算出するだけでなく、企業の利益確保や経営にも関わる重要な作業なのです。

「積算」と「見積もり」の違い

建築・土木業界において、積算額＝工事原価であり、それに会社の利益や諸経費を上乗せしたものが見積もりになります。
積算と見積もり、それぞれの特徴と違いを以下にまとめました。

詳細については次の章で詳しく解説しますが、積算とは工事に必要な各費用と総額を算出する作業で、工事原価を正確に把握するためのものです。一方、見積もりは、工事の発注者への価格提案のことを指し、積算によって導き出された工事原価に、会社の利益や諸経費、リスクへの備えなどを上乗せしたものになります。見積もりは受注を目的とするため、利益の確保や他社との競争を考慮して金額が設定されます。このように、「積算」と「見積もり」は、似ているようで全く意味合いが異なります。両者の違いを正しく理解し、業務の中で使い分けられるようにしておきましょう。

「積算価格」は不動産用語

「積算」という言葉は、不動産業界でも多く使用されます。代表的な不動産用語として、「積算価格」が挙げられます。積算価格とは、土地と建物それぞれの現状の価値を査定し、合算した価格のことです。不動産の価値を評価する指標の一つで、主に金融機関の融資審査や不動産売買などの場面で用いられます。「不動産の評価額」というと分かりやすいでしょう。積算価格は、基本的には以下の計算式で求められます。

土地の価格は、敷地面積や路線価を基に算出されます。建物の価格は、延床面積や構造、築年数などによって決まります。標準的な傾向として、築浅など新築に近い建物の方が評価額は高くなります。建築・土木業界と不動産業界は近い関係にあるため、不動産用語としての積算についても知っておくと何かの場面で役に立つでしょう。

積算の計算方法

ここでは、積算の主な構成要素や算出方法について詳しく解説していきます。

積算の構成要素

積算は、工事で発生するあらゆる費用を具体的かつ正確に算出する作業です。設計図や仕様書から、必要な材料や数量、完了までの作業時間などを読み取り、各費用と工事原価を導き出します。積算では、工事に必要な費用項目を積み上げて、全体の工事原価を算出します。積算の主な構成要素をまとめると以下のようになります。太枠の範囲が積算の対象です。

積算の対象となるのは、工事原価に該当する部分です。工事原価に一般管理費や粗利益を乗せたものが工事価格、いわゆる見積もりになります。積算を構成する費用項目について、もう少し詳しく見ていきましょう。

■直接工事費

直接工事費とは、建物や土木構造物の施工に直接かかる費用のことを指します。一般的に、直接工事費は「材料費」「労務費」「直接経費」の3つの項目で構成されます。

・材料費

材料費とは、工事で必要な資材や材料の購入費用のことです。具体的には、コンクリートや鉄筋、木材、配管材料、タイルやクロス、釘やビスといった消耗品などが挙げられます。また、資材や材料の購入費用だけでなく、それらを現場まで輸送するコストも材料費に含まれます。

・労務費

労務費とは、工事に従事する作業員に支払う賃金を指します。給与や手当、残業分の割増賃金など、いわゆる人件費です。自社の作業員だけでなく、他所から応援で来てもらっている職人や交通誘導警備員などの日当も労務費に含まれます。

・直接経費

直接経費とは、材料費や労務費に該当しない、その他の直接的な経費のことです。主なものとして、機械経費、水道光熱電力料、特許使用料の3つが挙げられます。機械経費には、重機のリース代や燃料費、整備費用など、機械の使用に伴う様々な費用が含まれます。水道光熱電力料は、工事で発生する水道料金や電気料金のことで、基本料金などの固定費を除いた実際の使用料のみを計上します。なお、水道や電気の基本料金は、間接工事費として扱われます。特許使用料は、特許権や意匠権の対象となる施工を行う場合に発生します。特許の使用料や技術者の派遣費用などがこれに含まれます。

■間接工事費

間接工事費とは、施工に直接的に関連しない必要費用のことを指します。工事を円滑に進めるための支援的な費用で、「共通仮設費」と「現場管理費」から構成されます。この2つの項目に加えて、「一般管理費」を間接工事費に含む考え方もあります。

・共通仮設費

共通仮設費は、現場の作業で必要な仮設物にかかる費用のことです。仮設物の設置費用から、工事終了後の撤去費用までが、共通仮設費に含まれます。具体的には、現場事務所や仮設トイレ、仮囲い、足場などの設置・撤去費用、ストーブや椅子、机といった備品代が該当します。

・現場管理費

現場管理費は、工事現場を安全かつ適切に管理するために必要な費用のことです。主なものとして、現場監督や安全管理者の人件費、通信費、事務用品費、損害保険料や火災保険料、装備品や飲料の支給にかかる費用などが挙げられます。

・一般管理費

一般管理費には、企業の経営維持に必要な費用が含まれます。例えば、本社や事務所の賃借料、光熱費、通信費、従業員の給与、役員報酬、広告宣伝費などが該当します。一般管理費は、工事や現場作業に直接関連のない費用であることが特徴です。

積算の進め方と算出方法

積算の構成要素が分かったところで、次は積算の基本的な流れを見ていきましょう。ここでは、積算の進め方や計算方法を5つのステップで紹介します。

■Step1. 図面の読み取りと工事内容の把握

積算の最初の作業は、設計図や仕様書を読み解いて、工事の全体像を把握することです。工事の規模や内容、工期、施工条件、指定材料などを確認します。実際にどのような工事を実施するのか、初めの段階で正しくイメージできていると後の作業がスムーズに進みます。

■Step2. 材料と人員のリストアップ

工事の全体像を把握したら、設計図や仕様書から工事に必要な材料と数量を拾い出します。資材や消耗品、機器、人員など、必要なものをすべてリストアップして数量を算出します。この作業は「数量拾い」と呼ばれ、高い正確性が求められます。数量拾いは、工事に必要なものとその数を明確にする作業です。見落としやミスがあれば大きなトラブルに発展しかねないため、着実に進めることが重要です。

■Step3. 各費用の計算

拾い出した内容をもとに、各項目の費用を計算していきます。まずは、直接工事費の材料費や労務費の算出からです。材料費は基本的に、「必要数量 × 仕入れ価格」で算出されます。材料を現場に輸送する運搬コストも材料費に含まれます。労務費は、歩掛（ぶがかり）という指標を用いて計算するのが一般的です。歩掛とは、ある作業を行うために必要な手間を数値化したもので、「歩掛 × 労務単価」という計算式を用いて作業の労務費を算出します。

■Step4. 諸経費の明確化

現場の仮設費や管理費といった間接工事費の算出も必要です。現場事務所や仮設トイレ、仮囲い、足場、防音ネット、安全装備など、間接工事費に該当するものは多岐に渡ります。ここで注意したいのが、間接工事費は工期の影響を受けるという点です。当初の予定通りに工事が完了すれば問題ありませんが、仮に工期が延長すれば、リース代や現場環境の維持管理にかかる費用が増え続けることになります。

■Step5. 工事原価の算出

直接工事費と間接工事費の各費用を積み上げたら、すべての費用を合算して工事原価を算出します。それをもとに、積算書や内訳明細書を完成させます。工事原価に、一般管理費や粗利益を加算したものが工事価格となり、必要であれば顧客に提示する見積書の作成を行います。

積算業務はシステムで効率化できる

工事に必要な材料の拾い出しや各費用の計算には、多くの時間と労力を要します。さらに正確性も求められるため、積算は作業負担の大きい業務といえるでしょう。

積算にまつわる業務を効率化する方法として、積算機能を備えたデジタルツールの活用が挙げられます。近年では、CAD図面から自動で必要材料や数量を拾い出すアプリや、積算機能を搭載したBIMシステムなど、業務が楽になる高性能なツールが続々と登場しています。積算業務にツールを導入するメリットを以下にまとめました。

・積算業務がスピードアップ＆効率化する

・計算ミスや抜け漏れを防げる

・変更点があっても瞬時に再計算できる

・工事費に関する情報をシステムで一元管理できる

・利益率の算出やデータ分析が簡単に行える

・担当者の業務負荷が大幅に軽減される

弊社、福井コンピュータアーキテクトにおきましても、積算機能を搭載したシステムを複数提供しています。検討や導入のご相談など、どのような内容でもぜひお気軽にお問い合わせください。

▼3D建築CADシステム ARCHITREND ZERO
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▼設計コネクトサービス ARCHITREND ONE
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積算の仕組みや基本的な計算方法を理解しておこう

この記事では、積算の基礎知識や仕組み、計算の進め方などを解説しました。積算は、一見複雑そうに感じられますが、その仕組みは実際にはシンプルです。積算の構成要素や基本的な計算方法を知ることによって、格段に理解が深まるはずです。

積算にツールやシステムを利用する場合でも、基本を押さえておくことはとても重要です。基礎知識があれば、数値の入力ミスやデータの不備にいち早く気付き、トラブルになる前に正しい状態へ修正できます。

円滑な業務遂行のために、この機会に積算の基礎を再確認してみてはいかがでしょうか。

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